スマホ診ラボ

オンライン診療 学び | 医師監修

オンライン診療(遠隔診療)の薬剤の受け取りについて

目次
対面の診療による院内処方と院外処方の違い
オンライン診療による院内処方と院外処方の違い
院外処方における規制の緩和とは?
スマホ診のオンライン診療による薬剤の受け取り

病院やクリニックで診療を受けた後に受け取る薬剤ですが、薬剤の受け取りは、院内処方か院外処方かによって受け取り方が変わります。
本記事では、対面の診察による院内処方と院外処方の違いと、オンライン診療による院内処方と院外処方の違いをそれぞれご説明します。

対面の診療による院内処方と院外処方の違い

1. 対面の診察による『院内処方』について

対面の診察による『院内処方』は、診察を受けたその病院やクリニック内で薬剤を受け取ることです。30年ほど前までは、ごく当たり前のように見られていた方法ですが、最近は採用するクリニックは少なくなってきました。
対面の診療による院内処方のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット
・診療から薬剤の受け取りまで一カ所で完結するため、移動時間や労力を軽減できる
・調剤薬局を介さないため、診療代・薬剤代トータルの自己負担金額が少なくなる
デメリット
・薬剤の準備に時間が必要なため、院内での待ち時間が長くなる
・複数の病院やクリニックに通院している場合、薬剤の一元管理が難しい
・処方薬剤が院内にストックされていない場合、取り寄せる必要がある

2. 対面の診察による『院外処方』について

院外処方は、病院やクリニックで診療を受けた後に医師の処方箋をもらい、調剤薬局で薬剤を処方してもらう方法です。近年では、院外処方を選択する病院やクリニックが増えてきており、主流になっています。

「院外処方」が主流になってきた理由は、「患者の診療は医師が、調剤やお薬の飲み方指導は薬剤師が行うことで、それぞれの専門性を発揮しましょう」という国の政策の中で院外処方が奨励され、診療報酬の点数(会計時に支払い額を決める算定方法です)面でも優遇されるようになったからです。
いわゆる「医薬分業」が進んだ結果です。国が医薬分業を推進した他の理由としては、医師の処方に対して薬剤師がチェック機能を果たすことで、「患者の薬漬けを防ぐ」ことや「家庭内での残薬を減らす」というものがあります。
対面診療による院外処方のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット
・同一の調剤薬局であれば薬剤の一元管理をしてくれる場合がある
・薬剤の種類が豊富で、処方される薬剤はほぼストックがある
・薬剤師が専門的な立場で飲み合わせのチェックをしてくれるため、より安心して利用することができる
デメリット
・診療と薬剤の受け取りで場所が異なるため、移動時間や労力が掛かる
・調剤薬局での支払いが発生するため、診療代・薬剤代トータルの自己負担金額が多くなる
・処方箋に沿って薬剤を処方するため、窓口で薬剤の変更や追加ができない

大学病院等では、院内処方を選択している病院がまだまだ多くありますが、中小規模の病院やクリニックでは、院外処方を行っているところが大半を占めています。 もちろん、院内処方と院外処方のそれぞれにメリット・デメリットは存在するので、病院やクリニックではどちらの方法が合っているのかを検討をして、処方の方法を決めています。

オンライン診療による院内処方と院外処方の違い

では、次にオンライン診療による『院内処方』と『院外処方』の違いについてご説明いたします。

1. オンライン診療による『院内処方』について

オンライン診療による『院内処方』は、対面の診察による『院内処方』と異なり、オンライン上で診察を受けた後に、自宅や職場などのご指定の住所にお薬が送られてきます。
お薬が配送されると聞くと「法律上大丈夫なのか?」と疑問に思われる方もいるかもしれませんが、配送できない毒劇物薬を除いて、一般的に処方される薬剤に関しては規定に沿って配送することができます。
ご希望の場所にお薬が届くので、クリニックや調剤薬局に取りに行く手間が省けて便利ではないでしょうか。

オンライン診療による院内処方のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット
・ご指定の住所に直接お薬が届くため、調剤薬局に取りにいく必要がない
・調剤薬局での支払いがなく診療代・薬剤代トータルの自己負担金額が少なくなる
デメリット
・事前に医師から説明があるものの、お薬が自宅に届いた際にその場で質問をすることができない

2. オンライン診療による『院外処方』について

こちらも対面の診療による『院外処方』とは異なり、オンライン上で診療を受けた後に処方箋の原本が指定した住所に送られてきます。
オンライン診療による院外処方のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット
・薬剤師が専門的な立場で飲み合わせのチェック等をしてくれるため、より安心して利用することができる
デメリット
・調剤薬局へお薬を取りに行く必要がある
・調剤薬局での支払いが必要となり、診療代・薬剤代トータルの自己負担金額が多くなる

オンライン診療による『院外処方』に関しては、現状、「医師は患者に対して処方箋の原本を渡さなければならない」という規制があるため、処方箋の原本をどのようにして患者の手元に届けるのかが課題となっています。

「原本に限る」という規制をかけている理由は、患者が1つの処方箋で何度も薬をもらうことを避けるためです。
しかし、オンライン診療を受けて、処方箋の原本が自宅に届き、その処方箋を持って調剤薬局に行くというのは手間に感じる方も多いでしょう。
そのため、この点については、規制の緩和が検討されています。
こちらの院外処方における(処方箋発行)における規制の緩和について次章で紹介いたします。

院外処方における規制の緩和とは?

おさらいになりますが、院外処方を採用しているクリニックでオンライン診療を受けた場合、薬剤の受け取り方は以下の流れとなります。

①オンライン診療を受け、診療方針を決定
↓ ↓
②病院やクリニックから処方箋が指定の住所に届く
↓ ↓
③患者が調剤薬局に処方箋原本を持参
↓ ↓
④患者が調剤薬局で服薬指導を受け、薬剤を受け取り

こちらの受け取り方をベースに、今後、規制緩和により期待される内容をみていきましょう。
②と③に関して、医師法22条および医師法施行規則21条では医師は患者に対して処方箋の「原本」を提供しなければならないと定められています。
今後の規制緩和で期待されていることは、処方箋が電子化され、クリニック・病院と調剤薬局の間で電子処方箋のやりとりが出来るようになれば、従来のように処方箋の原本を紙で受け取り、調剤薬局に原本を持参しなくても診察後すぐにお薬を取りにいくことが出来ます。

④の服薬指導に関して、現状では、薬剤師法25条の2では、薬剤師が調剤した薬を患者に渡す際に「対面」で薬剤に関する情報提供・服薬指導を実施することが義務づけられています。
つまり、処方箋の原本を調剤薬局に持参し、その場で薬剤師から用法や用量の説明、副作用や飲むときの注意点などの説明を受けなければなりません。それを「服薬指導」と言います。

今後の規制緩和で期待されていることは、先述の処方箋の電子化とともに、調剤薬局と患者の間でオンライン上での服薬指導が認められることです。実現すれば、調剤薬局からお薬を自宅へ配送することが出来るため、院外処方でもすべてオンラインで完結します。
このように規制緩和が進めば、オンライン診療の利便性向上の期待は高まりますが、前述した、処方箋の電子化のためのシステム環境の構築、運用ルールの確定など様々な課題が残っていることは明確です。

スマホ診のオンライン診療による薬剤の受け取り

最後に、当クリニックのオンライン診療サービス「スマホ診」の薬剤の受け取り方についてお話させて頂きます。
当クリニックでは、『院内処方』を採用しております。
そのため、オンラインで診察を受けて頂き、医師が処方したお薬をご自宅や職場などご希望の配送先へお送り致します。
お薬の受け取りが平日だと難しい。でも、出来るだけ早くお薬が欲しい。という方のために当クリニックのお薬の配送は、ポスト投函が出来るタイプの梱包材を採用しております。

さらに、お薬や症状に関して気になることがある際に、気軽に医師に相談が出来るようにオンライン診療だけでなくメールなどで直接相談できるオンライン医療相談もおこなっています。

ご自身のライフスタイルや意向に合わせて、病院やクリニックを選べる時代です。
当クリニックでは、現在の通院に不満のある方やそもそも通院する時間が取れない方、通院していたが通院して辞めてしまった方に気軽にご利用頂けるよう、予約した時間に自宅や職場で利用できるオンライン診療を中心として、定期的に通院が必要な生活習慣病(高血圧、脂質異常、糖尿病など)やアレルギー(花粉症)などの慢性疾患の診療をおこなっています。

この記事の執筆者

つなぐクリニックTOKYO事務長
酒井 真彦 (さかい まさひこ)

【略 歴】
早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、
早稲田大学ビジネススクール(MBA)修了
大手製薬会社、リクルートライフスタイル等で
医療・ヘルスケア領域の新規事業企画を担当した後、
医療法人社団ウェルエイジングにて
つなぐクリニックTOKYOの開院に参画

この記事の監修者

つなぐクリニックTOKYO 監修医師
MCS東京銀座クリニック 院長
知久 正明 (ちく まさあき)
【略 歴】
日本大学医学部大学院修了・国立甲府病院・国立循環器病センター・日本大学医学部循環器 内科・敬愛病院付属クリニック院長・MCS東京銀座クリニックを開業

関連情報